新型コロナウイルス対策の一環として、通勤や会社での“密”を避けるため「テレワーク」に注目が集まっている。離れたところで、という意味のテレ(Tele)と働くという意味のワーク(Work)を合わせた言葉で、主に会社から離れた自宅で仕事をすることを指す。在宅勤務やリモートワーク、モバイルワークなどと言われることも。テレワークの特徴は、スマホやタブレット、パソコンといったデバイスとインターネットを活用し、顔を合わせてのオンライン会議やデータの共有を実現し、時間や場所の制約を受けず、効率よく仕事ができることにある。
テレワークは、働き方改革の一環として厚生労働省が推進していたもの。企業にも従業員にも多くのメリットがある。
時間と場所の制約がなくなるのが一番のメリットと言える。企業側にとっては、テレワークの導入によって出社が交代制などになれば、オフィスをいままでと同じ広さを確保する必要がなくなり、家賃を削減できたり、空いたスペースを使って新たな事業を起こすことも可能だ。家賃や交通費の削減を社員に還元できれば、労働のモチベーションを上げることもできる。従業員にとっては通勤時間がなくなるため、睡眠時間を確保しやすくなるなど、ライフワークバランスが向上できる。自宅で仕事ができれば、子育てや介護と両立しやすくなり、仕事の継続がしやすい。これは企業側のメリットと言える。テレワーク環境が整っていれば、災害などによりオフィスが使えなくなったとしても事業が継続できる可能性が高まると、リスク分散にも役立つ。
その一方で、テレワークを実現するためにはハードルが存在するのも確かだ。
最初の壁は企業、従業員とも環境の整備だろう。テレワークおけるコミュニケーションは「Zoom Meeting」、「Google Meet」、「Microsoft Teams」などに代表されるオンライン会議サービスだが、利用するためには映像と音声をやりとりできるパソコンなどのデバイス、インターネット回線が必要だ。そして、オンライン会議を快適に進めるためには、パソコンや無線LANルーターの性能が重要なのはあまり知られていない。テレワークでは、インターネット回線を通じてオンライン会議やファイルのやりとりを行うことになるため、通信の負荷は当然ながら大きくなる。その時の安定性については、パソコンや無線LANルーター(親機、子機)の性能が大きく関わっている。そして、テレワークで生産効率を高めるためには、モニターなど周辺機器の存在も重要だ。